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駒澤大の長山ゼミ生　逆境を乗り越えてコロナ自粛の地元飲食店を支援！　教授も学生の成長を実感

2020.06.22 (月)

　駒澤大学は2020年6月12日に株式会社シンシアージュと共同で、飲食店の集客支援クーポンアプリ「どこでも社食＆学食」の提供をスタートした。

　駒澤大学経済学部・長山宗広教授のゼミ生たちが、コロナ自粛後の地域の飲食店への来客促進の助けになればという想いで、同社に提案し、企画を実現させたという。

　営業企画を担当している学生は、「僕たちは地域経済論の研究を行なっていることもあり、以前から地元の店舗さんとの交流は多くありました。コロナが騒がれだした頃にお店に行ったのですが、明らかにお客さんの数が減っており、この状況が当分は続きそうだとお聞きしました。そこでゼミメンバーと話し合い、自分たちに何かできることはないかと考えました」と企画のきっかけを語る。

　実際に学生たちがお店にサービスの提案をした際には、多くのお店から「助かる、頑張ってね」と声をかけられたという。

「他の学生と手分けして店舗さんへご提案に周り、本日まで少しずつ店舗さんを増やしてきました。現在は、ご利用ユーザー側である他大学の学生や企業で働く従業員さんにこの仕組みを知ってもらうべくチームメンバーと力を合わせて頑張っているところです。最初は渋谷と世田谷エリアだけですが、今後は他エリアにも広げていきたいと思っていまして、広げた先の店舗さんのお力にもなれればいいなと思っています」と今後の展望へ意気込んだ。

　学生から提案を受けたある店主さんは「今は集客が最も重要な課題と言うこともあり、また、以前から学生や企業に対しての営業活動はどうにかできないかと考えていたので、今回の取り組みは面白いと思い参加することにしました」と話す。

　長山ゼミでは、「地域活性化と起業活動」をテーマに実践的な学習をしており、駒澤大学経済学部では地域連携・産学官連携を推進する「現代応用経済学科ラボラトリ（地域協働研究拠点）」を設置。そのためゼミの学生には、地域の方々（特に起業家）との交流の機会が日常的にあり、今回同社に企画を実現させたのも、日々のゼミ活動の流れからだという。

　長山教授は、同プロジェクト発足のきっかけについて、「実は、このプロジェクトの原型は前年度から生まれていました。その時に、『駒澤大学の学食が混んでいてランチ時に食べられない』『近隣の飲食店はたくさんあるが価格が高い』という学生の悩みから“どこでも学食”のアイデアが出たのです」と説明した。

　「どこでも社食＆学食」との連携が決まり、ゼミ生も半年間ほど地道に、近隣の飲食店に対するアプリ登録の営業を行っていたが、その矢先に…新型コロナウイルスのパンデミックが発生してしまったという。

「いよいよ４月にリリースというタイミングでコロナ禍となり頓挫。もう私は諦めていましたよ。それが６月になって、逆に今だからこそ『飲食店を応援したい』という学生の強い意思から、形を変えてのリリースです。最初は学生側の食事のニーズから出たアイデアでしたが、今はそれよりも飲食店側に立ってコロナ禍での地域活性化を考えるようになった。学生は成長しましたね」

　最後に「今回のような企画を通じて、学生にどのように成長してほしいのか」を長山教授に聞きました。

「やはり、困難があっても軌道修正して最後までやり抜く力ですね。それと、『一つの目標に向かって多様なメンバーで協働し実現するプロセス』を楽しめる人間になってもらいたいですね。それがコミュニケーション力でしょうし、社会で求められているわけですから」

「どこでも社食&学食」は、提携した大学に所属する学生（または企業で働く従業員）が、加盟飲食店で割引きを受けることができるサービス。ユーザー（学生または会社従業員）はアプリの特典画面を提示するだけで割引きを受けることができ、駒澤大学の学生においては、大学近辺の渋谷区、世田谷区の加盟飲食店、約250店舗で利用が可能。