豪田部とは

大学生へ

大正大学林准教授 「栃木県 地方移住授業」を評価 学生の成長の場として有用

大正大学 地域創生学部 地域創生学科長代理 准教授

林恒宏

「若者の関係人口創出ゼミ」


1月25日、豪田ヨシオ部は「栃木県×大正大学 学生が地方移住促進案をプレゼンする特別授業」を開催。授業では栃木県様から出されたお題に対して大学生たちが様々なアイデアをプレゼン。大正大学の林准教授に授業の感想や満足度を伺いました!
2016年度に新設した地域創生学部は、「地域実習」に力を入れており、各自治体と連携・協働し、現地の企業や各種団体に協力を仰ぎながら長期実習を展開。学部新設後、地方の企業へ就職する学部卒業生も徐々に増えています。

 今回、特別授業に参加したのは、大正大学 地域創生学部地域創生学科の福島真司教授、林恒宏准教授の1年生95名(栃木県出身5名)。1月25日の特別授業の前に、学生たちには栃木県から以下の3つの課題が与えられました。学生たちはそれぞれ6〜7名の班に別れて問題点を考え、独自に分析。当日オンラインにて、栃木県庁のご担当者さんに向けて、自分たちの意見や案をプレゼンテーションしました。

1:「どうしたら若者の LINE登録者を増やすことができるか」
2:「どのような内容のメッセージであれば開封したい、クリックしたいと思うか」
3:「LINEの ほか、栃木県出身の若者に“とちぎ”の情報を届ける効果的な方法はあるか」

 

▲「オンライン・オフラインのハイブリット授業」という初めての試みにも関わらず、臨機応変に対応して、授業は大成功した
 
——今回の「栃木県×大正大学 地方移住を考える特別授業」を実施してくださった理由を教えて下さい。
 今年度、コロナ禍において学生たちは遠隔による授業や本学の特徴である長期の地域実習を行い、地域創生に関する学びを深めてきました。この学びを踏まえ、学生たちが実践的な課題解決に取り組める機会として今回の企画を活かしいたと思ったからです。

——栃木県総合政策部地域振興課様との特別授業はいかがでしたでしょうか。
 栃木県様からいただいた課題は全国の地域で共通して課題となっている人口減少をどう食い止めるか、というテーマでした。学生たちは概念として人口減少に対するイメージはもっていますが、栃木県様からの具体的な背景や対策事業の説明を伺うことができ地域創生に関するイメージを具体化することができたと思っています。

 今回授業に取り組んだ学生たちはまだ1年生ですので、今回の授業をきっかけとしてさらに学びを深め、個々の取り組みにチャレンジしてくれることを期待しています。
 


 
——大学生が行ったプレゼンを見て、先生の評価はいかがでしたでしょうか。
 学生たちは短い期間でありながら栃木県様からいただいたテーマに対して、高いモチベーションでコミットし、具体的な提案を検討しプレゼンしてくれました。ハイフレックスという難しい環境でのグループワークであっても結果が出せるスキルを身につけてくれていたことに感動を覚えました。

 今後の学生諸君のさらなる成長にワクワクしています!

——今後も豪田ヨシオ部を通じて、各自治体様との特別授業の実施をご希望されますか。
 この度は豪田ヨシオ部様に大変貴重な学びの機会をいただきました。学生たちが具体的な学びを深める機会としてもこのような自治体様との特別授業は有用だと考えます。ぜひ、機会をいただけるようでしたらよろしくお願いいたします!


 また、特別授業後にはアンケート調査を実施。アンケートに答えた学生によると、8割近くの学生が「授業を通じて栃木県の現状や問題点を深く理解できた」と回答。以下、一部コメントを紹介します。
 

 
「栃木県には魅力がたくさんあるが、栃木県出身の方や栃木県出身じゃない方の両者にあまり伝わっていない現状があることが分かったから」(女性)

「栃木県の職員の方々からの説明を通して、課題を把握し解決策を考えることが出来たから」(女性)

「私は家族で栃木に度々訪れることがあり、栃木がとてもいい場所だとずっと感じていたが、そんなにもギャップがあるのだと感じたためである」(男性)

「栃木県に行ったことがなく、あまり栃木県に関する知識がなかったが、今回の講義によって栃木県の現状を知ることが出来たから」(女性)

「完璧ではないものの栃木県のUターン状況や解決策のメリットや課題をある程度踏まえて提案することができたと思うから」(男性)

 ちなみに、「今回のように他県の担当者からまた直接話を聞いてみたいですか?」と聞いたところ、約8割の学生が「はい」と回答。学生から様々な都道府県の名前が上がったので、今後も大正大学とその他の都道府県と特別授業を開催していく予定です。

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